少子高齢化へと向かっている日本では、専門家の間で今後訪れると言われる2025年問題について議論が交わされています。
2025年問題とは、1940年代後半に生まれた団塊の世代が75歳を迎えるに当たって起こる、社会に与える影響のことです。

中でも深刻とされているのが、医療業界のバランスの崩壊です。
高齢者の割合の増加によって、現場で働く医師や看護師の負担が大きくなると考えられています。

高齢者の数に対し、労働の中心となる若い世代が少なくなると、医師や病院の数が枯渇することが予想されます。
今後も増加の一途を辿ることが予想される医療と介護。
2つの業界が抱える人材不足と環境整備を整えるには、社会保障問題の解決が急務です。

人間は年齢を重ねることで肉体や臓器が衰えていき、それによって病気へのリスクが高まります。
慢性疾患のように長期間に渡って治療を受けなくてはいけない病気を患ってしまうと、一人当たりの医療費の金額が増えてしまうのは避けられません。
前述した少子化による労働力不足は、医療費にも影響を及ぼすため、必然的に社会保障の負担の増加という結果を招いてしまうことになります。

これらの問題を解決する有効な手段の一つに挙げられるのが、人工知能を供えたロボットの開発です。
医師や看護師など人の手で行っている治療の中には、機械で代用できる物も少なくありません。
医療崩壊を防ぐためには、こうした専門の機械の導入で国の財政を支援することによって少子化の課題をクリアしていくことが重要視されています。